研究・論文

公衆衛生や環境配慮行動を中心に、20件ほどの研究を進めています。

※共同研究実績：青森県、静岡県（エーテンラボ、オズマピーアールとの共同研究）、岡山県、京丹後市（京都府）、新潟大学、ライオン歯科衛生研究所、アドバンテッジリスクマネジメント、カゴメ、さんぎょうい、ゼンショーホールディングス（カゴメとの共同研究）、DeSCヘルスケア、日本ベーリンガーインゲルハイム（日本イーライリリーとの共同研究）、ノバルティスファーマほか

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※主な論文（インパクトファクター付き英文誌のみ）を紹介します。その他の論文はreserchmapを参照してください。

・Takebayashi M, Mizota Y, Namba M et al. Evaluation of Nudge-Based Notification for Follow-Up Examinations in Health Check-Ups Targeting Occupational Health Staff and Undiagnosed Workers: A Randomized Controlled Trial. Cureus, (2024), 16(9): e70032. doi:10.7759/cureus.70032

【概要】健診で「所見あり」と診断された人のうち、二次検査を受けた人は半数以下です。二次検査プロモーションにおける第1顧客である産業保健関係者と最終顧客である未受診の労働者を対象に、従来型チラシを配布した群（対照群）と、ナッジを用いて改善したチラシを配布した群（ナッジ群）の活用・申込意欲等をオンラインによるRCTで検証しました。産業保健スタッフ（n = 425）は、1～5段階評価で対照群2.22点 vs. ナッジ群3.62点（P <0.001）を含むすべての項目で有意に高い評価を得ましたた。労働者（n = 871）では、「フォローアップ検診を受ける意欲」（3.01 vs. 3.09、P = 0.272）以外は全てナッジ群の方が有意に高い結果になりました（P < 0.05）。労働者の受診意欲を高めるには、リマインドを含めた一体的な設計が必要なようです。

・Takebayashi M, Namba M, Koyama T et al. Impact on step count by commitment-based health application. PLoSONE, (2024). https://doi.org/10.1371/journal.pone.0305765

【概要】先行研究では「身体活動の継続にはナッジだけでは困難で、ヘルスリテラシー（HL）向上が必要」と示されています。静岡県内の７社の従業員109人をアプリ群（コミットメント型アプリ「みんチャレ」を活用し、5人程度のチームで目標歩数を宣言し、毎日の歩数を写真付きで報告）、自己コミットメント群（目標歩数を宣言し、個人で努力）、対照群（介入なし）に割り付け、1か月後の変化を調べました。歩数はアプリ群893歩増、自己コミットメント努力群243歩増、対照群178歩増で、対照群に比べアプリ群は有意に増加しました。HL指標はアプリ群は対照群と比較して5項目中4項目（調整後は3項目）で有意な進展がみられました。この結果から、アプリチーム内でのコミュニケーションが即時的な歩数増加だけでなく継続に繋がる可能性が示唆されました。

・Takebayashi M, Kaneda Y, Ouchi M et al. Enhancing Interest in Smoking Cessation Programs With Nudge-Incorporated Flyers: A Randomized Controlled Trial Among Occupational Health Staff and Workers in Japan. Cureus, (2024), 16(7): e64756. doi:10.7759/cureus.64756

【概要】禁煙プログラムの第1顧客である産業保健関係者と最終顧客である禁煙希望喫煙者を対象に、従来型チラシを配布した群（対照群）と、ナッジを用いて改善したチラシを配布した群（ナッジ群）の活用・申込意欲等をRCTで検証しました。対照群のチラシは特に産業保健関係者に受け入れられず、ナッジ群ではチラシ活用意欲が有意に向上しました。ナッジ群の喫煙者は多くの項目でチラシに対して好意的な評価をしましたが、申込意欲は有意な向上が認められませんでした。これらのナッジだけで喫煙者のプログラム申込意欲を向上させるのには限界があり、インセンティブなど他の介入と組み合わせることの必要性が示唆されました。

・Takebayashi M, Namba M, Kaneda Y et al. How can we promote vaccination of the mass population?—Lessons from the COVID-19 vaccination defaults. PLoSONE, (2024). https://doi.org/10.1371/journal.pone.0298983

【概要】ワクチン接種促進にはオプトアウト（デフォルトを「接種」とし、接種意思のない人は申し出る形式）が効果的なことが外国の研究から明らかになっています。しかし、①COVID-19ワクチン接種の忌避やデフォルト変更への抵抗傾向がある日本でも同様にオプトアウトは有効なのか？②キャンセル率が高くならないか？③デフォルト変更に関する不満は起きないか？④効果は1回で消失するのではないか？といった懸念が生じるためか、なかなか導入する自治体が出てきません。

そこでA県でオプトアウトを導入した市とオプトインの市を比較したところ、上記①～④は全て「問題ないだろう」との示唆が得られました。

※95％CI:1回目接種率オプトアウト88.2%～89.2% vs オプトイン74.1%～80.1%、2回目接種率オプトアウト84.9%～86.0% vs オプトイン55.7%～67.5%

・Takebayashi M, Kaneda Y, Namba M et al. Assessing Hand Sanitizer Usage in Japanese Elderly Day Care Centers: An Observational and Interventional Study. Cureus, 15(10) (2023). e46834. doi:10.7759/cureus.46834

【概要】COVID-19流行期に実施した、高齢者デイサービスセンター玄関に設置した消毒液の利用促進の対照実験です。同一地域内の3つのデイサービスセンターを対照群（標準的な利用促進の貼り紙）、リマインダー群 (床に黄色のマスキングテープで矢印を描き、消毒液の存在を強調）、施設安全群（消毒液利用ではデイサービスセンターを集団感染から守ることを訴える貼り紙）に分け、介入前後の消毒液使用量の変化を測定しました。結果は対照群1.13倍、リマインダー群1.31倍、施設安全群1.16 倍の増加となりましたが、群間の有意差は見られませんでした。

・Takebayashi M, Yoshiike N, Koyama T et al. Validation of the most cost-effective nudge to promote workers’ regular self-weighing: a cluster randomized controlled trial. Sci Rep 12, 15501 (2022). https://doi.org/10.1038/s41598-022-18916-z

【概要】体重測定（自己モニタリング）が体重維持の一助になることは知られていますが、「どのような介入を行うと体重測定を継続するのか？」は明らかにされていませんでした。体重測定推進教室に申し込んだ青森県職員（定期的な体重測定習慣なしの者）をランダムに「クイズ群 (Attractiveナッジ)」「Implementation intentions群 (Socialナッジ)」「Growth-mindset群 (Timelyナッジ）」に分け、さらに職員から無作為に参照群 (無介入) も形成し、クラスターランダム化比較試験（ITT）で検証しました。6 か月後、3群ともに定期的体重測定頻度が有意に向上し、中でもGrowth-mindset群 (60.0%) が最大の効果が見られました。Growth-mindset群の費用対効果は、クイズ群、Implementation intentions群に比べて、各1.7倍、1.3倍高いものでした。

・Hamaya R, Fukuda H, Takebayashi M et al. Effects of an mHealth App (Kencom) With Integrated Functions for Healthy Lifestyles on Physical Activity Levels and Cardiovascular Risk Biomarkers: Observational Study of 12,602 Users. J Med Internet Res 2021;23(4):e21622. doi: 10.2196/21622. PMID: 33900203. PMCID: 8111509

【概要】健康アプリkencomの効果を、歩数、健康診断データ、保険請求データをkencomシステムに統合して評価しました（歩数解析は12,602人、CVDリスク解析は5,473人対象）。歩数は利用登録後に平均510歩/日増加し（P<.001）、特にアプリ内で年2回開催されるウォーキングイベントへの参加は、歩数の顕著な増加と関連していました。CVDリスク分析では、1日の歩数変化率が最も高い五分位群の利用者は、最も低い四分位群の利用者に比べて、体重が有意に減少しました（-0.92kg、P<. 001）。kencom利用は身体活動の向上と有意に関連し、体重減少や脂質プロファイルの改善につながる可能性があることが示唆されました。